「生協産直」のご紹介
生協の産直の考え方
産直の考え方は、全国の生協でそれぞれ異なりますが、「産直三原則」が1980年代より多くの生協で取り入れられています。現在は日本生協連・全国産直研究会が、あるべき生協産直のあり方として「生協産直基準（5基準）」を提唱してします。
「産直三原則」
1.生産地と生産者が明確であること
2.栽培、肥育方法が明確であること
3.組合員と生産者が交流できること
「生協産直基準（5基準）」
1.組合員の要求・要望を基本に、多面的な組合員参加を推進する
2.生産地、生産者、生産・流通方法を明確にする
3.記録・点検・検査による検証システムを確立する
4.生産者との自立・対等を基礎としたパートナーシップを確立する
5.持続可能な生産と、環境に配慮した事業を推進する
生産者と組合員の信頼関係によって
生協産直は、組合員の参加、生産者と組合員のコミュニケーションを大切にしています。全国の生協では、生産者と組合員の交流会、組合員や子どもたちの産地視察・研修会、点検・確認会、援農、農業体験、被災した産地の支援活動など、多彩な交流活動に取り組み、培われた信頼関係が生協産直のベースとなっています。
全国産直研究会は、生協産直における産地交流の位置づけや取り組みのための留意点について、「生協産直・産地交流ガイドライン」として取りまとめています。
安全・安心な食品と
生協産直は、安全・安心な食品を求める生協組合員と、安全・安心な農産物の生産を志す生産者が結びつくことによってスタートしました。健康な農産物を育て農薬の使用を減らすなどの生産者の努力、新鮮さを維持する流通をつくる生協の取り組みによって、安全・安心で、たしかな食品を組合員に届けています。
それらの取り組みを検証し、改善していくしくみである「生協産直品質保証システム」にも、多くの生協と生産者が一緒に取り組んでいます。
持続可能な生産を目指す
生協産直は、有機質肥料主体で農薬の使用を減らした生産や、有機農産物や特別栽培農産物などの供給に取り組んできました。水産物では植樹や森づくり、藻場の再生事業など、基金や組合員参加、地域団体との連携によって取り組んでいます。
持続可能な生産への取り組みは、生協と生産者の取り組みにとどまらず、地域の行政や協同組合、団体との連携が欠かせません。そうした産直の枠を超えた取り組みも広がりつつあります。